入れ歯の費用が労災の対象となるケースもあります

  • 入れ歯の費用が労災の対象となるケースもあります

入れ歯 労災歯の治療は虫歯や親知らずといったものだけではありません。歯槽膿漏や歯が抜けてしまったという比較的重いものも治療しなければなりません。さらにそうした重大な症状が仕事中に起こるということもあり得ます。特に仕事をしていてそのせいで歯が抜けたり欠けたりした場合、労災で治療費を補てんしてくれるということがあります。そんな時に部分入れ歯にするのはなぜ効果的なのでしょうか。

まず第一に費用の問題があります。もし仕事中に前歯がなくなってしまった場合、利用できる治療法はインプラント、ブリッジ、入れ歯の三種類になります。当然労災ですから、自分で費用を払うことはないでしょう。会社側が治療費を払ってくれることになります。しかしこの三つの治療法には費用の面で大きな差があります。インプラント、ブリッジ、入れ歯の順に高いのです。インプラントの場合、1本当たりの費用は40万円ほどになります。もし仕事中に3本の歯を失ってしまい、それをすべてインプラントで治療しようとすると120万円もの費用が掛かるということになります。これほどの費用を労災とはいえ会社が払ってくれるとは期待しづらいでしょう。次にブリッジはインプラントほど高額な費用が掛かることはありませんが、1本あたり13,000円から23,000円程度と言われています。一方で部分入れ歯の場合、費用はさらに安く1本あたりの値段は5,000円から13,000円ほどです。労災がおりやすいという点で入れ歯は非常に有利な方法なのです。

入れ歯 労災歯科医院やクリニックによっては部分入れ歯を安価に作ることができるところもあります。例えばくろさき歯科では総入れ歯であっても保険適用のものであれば基本料金が15万円ほどです。また素材や治療法によっては料金が上下することもあります。自分の状況や労災の支給状況に合った部分入れ歯を作るためには綿密な調査が必要になります。必ずいくつかの候補を選んで、ご自身でもしっかりと調べるようにしてください。

実際に歯の治療をして、労災が下りるとは限りません。ですから仕事中の事故などで歯を失い、歯の治療を行う際には必ず会社側としっかりと話し合うようにしましょう。特にどんな治療法にするのか、どのくらいの費用が掛かるのかといった点は非常に重要なので、コミュニケーションを密に取るようにする必要があります。時には会社側が費用の全額を出してくれないということもあり得るので、社会保険労務士など専門的な知識や経験を持つ人たちにアドバイスを求めるとよいでしょう。